辞めるべきブラック企業の基準7選!退職してもいい理由と手順を解説

「自分の会社はブラック企業かもしれない」と思いつつ、確信が持てず我慢してしまう女性は多いです。そこで今回はブラック企業の基準をお伝えするとともに、辞めるべき理由を徹底解説!ブラック企業を辞める具体的な方法まで丁寧に説明します。

  1. ブラック企業は今すぐ辞めるべき!その理由は?
  2. 辞めるべきブラック企業の基準7選
  3. 辞めるべきと気づいたら即行動!ブラック企業を退職する方法
  4. ブラック企業が辞めさせてくれない時はどうすればいい?
  5. 辞めるべきブラック企業の基準をしっかり知ることが大切

ブラック企業は今すぐ辞めるべき!その理由は?


「3年以内に退職すれば履歴書が汚れる」なんて意見もありますが、勤務先がブラック企業の場合は勤続年数が3年未満であってもすぐに辞めるべきです。

なぜ、ブラック企業は今すぐ辞めるべきなのか?
この項目ではその理由をお話します。

心身不調になる危険性がある


ブラック企業を辞めるべき最も大きな理由は、体調やメンタルに不調をきたす危険性が高いからです。
長時間労働やパワハラの文化が染みついたブラック企業で働き続ければ、心と体は過剰に消耗し病気にかかりやすくなります。

一度心身のバランスを乱してしまうとすぐには復活できず、療養が必要になれば普段通りの生活すら送れなくなる可能性もあるのです。
「自分は大丈夫」と過信せず、ブラック企業だと気づいたら心身が健康なうちに対策を取りましょう。

スキルが付きにくく成長できない


正当なスキルが身につきにくいことも、ブラック企業を辞めるべき理由といえます。
ブラック企業で身につく最大のスキルは「忍耐」であり、実務の正当なスキルではないケースが大半です。

また、スキルや努力が正当に評価されないことも多く、そのうち心が折れて「スキルを伸ばしたい」という意欲さえ奪われてしまう可能性もあります。
昨今は「スキルアップ」や「キャリアアップ」を意識する女性が増えましたが、自身の成長を望むのなら、なおさらブラック企業は辞めるべきだといえるでしょう。

労働者がいる限りブラック企業はなくならない


ブラック企業を今すぐ辞めるべき最後の理由は、あなたが働き続ける限りブラック企業を存続させることになるからです。

誰も働く人がいなければブラック企業は倒産するか、労働条件や環境を見直すしかなくなります。
つまり、あなたが本当に「ブラック企業は滅びるべきだ」と思うのであれば、ブラックな環境を受け入れて働き続けてはいけないのです。

もちろんあなた一人が辞めただけで、ブラック企業が倒産することはないでしょう。
しかし、黙って耐え続けているだけでは、ブラック企業をますます調子に乗らせるだけだということに気づいてほしいです。

辞めるべきブラック企業の基準7選


ブラック企業だから辞めるべきかもしれない…と思っても、明確な確信が持てなければ退職を迷ってしまいますよね。

そこでこの項目では辞めるべきブラック企業の基準を7つ紹介します!
ぜひ自分の会社の特徴と照らし合わせてみてくださいね。

労働時間が長い


辞めるべきブラック企業の基準の一つに、労働時間の長さがあります。

早朝出勤や残業、休日出勤などがある場合、強いられる日数や時間の長さ、また時間外労働の給与がきちんと支払われているかを確認しましょう。

労働基準法では、時間外労働の原則は月45時間までと上限が定められています。
なぜなら、長時間労働は過労死のリスクを高めるからです。

労働時間が長ければそれだけプライベートな時間が削られ、睡眠や息抜きの時間が奪われてしまいます。
そうなれば当然体や心が休まらず、心身疾患にかかりやすくなるのです。

休みや休憩が少ない


週40時間を超える連続出勤を強いられたり、1日6時間以上働いているのに一切休憩をもらえなかったりする会社も、ブラック企業の基準に当てはまります。

労働基準法では1週間の労働時間は原則40時間、1回の勤務が6時間を超える場合は45分、8時間を超える場合は1時間の休憩を与えることが義務付けられているためです。

リフレッシュできる休日が少ないと心も体も休まりませんし、人間はだいたい5~6時間ほどで空腹を感じパフォーマンスが落ちます。

人間に必要な休息や食事の時間を制限する会社は、辞めるべきブラック企業と断言できるでしょう。

給料が安い


給料が安い・高いという基準は、労働時間や仕事内容、働いている地域によっても異なります。
しかし、地域で設定されている最低賃金を下回るような会社は明らかに法律違反であり「給料が安い」と判断する基準になるでしょう。

最低賃金額は時間額で設定されているので、まずは自分の時給を計算してみてください。
時給は「月給額÷1か月の平均所定労働時間数」で計算でき、最低賃金は都や県の労働局サイトで確認できます。

最低賃金よりも自分の時給のほうが低い場合は、辞めるべきブラック企業の基準を満たしていると考えられるでしょう。

健康診断がない


労働時間や給料の問題に隠れてうやむやになっているケースも多いですが、健康診断の有無も辞めるべきブラック企業の判断基準になります。

健康診断は労働安全衛生法という法律によって定められた会社の義務であり、必ず実施しなくてはいけないものだからです。

たとえ正社員ではない人でも、1年以上雇用する前提で雇われ週の労働時間が正社員の4分の3以上であれば、健康診断の受診義務があります。

そもそも、健康診断がない会社は「労働者の健康なんてどうでもいい」と言っているも同然。
社員を大切に扱おうとしない会社が、ホワイト企業なわけありません。

有給休暇を取らせてもらえない


有給休暇を取らせてもらえない、または取りにくい空気が流れている会社もブラック企業の兆しあり。
有給休暇は労働者に与えられた権利であり、取るべきものです。

社員が申請した有給休暇を合理的な理由もなく拒否すれば、会社は労働基準法に違反したことになり懲役または罰金などの処分が下されます。

もちろん時には「この日は忙しいから難しいよ~」と、会社から有給申請を拒否されることもあるかもしれませんが、時期をずらして申請しても断られる場合は辞めるべきブラック企業の基準に該当します。

社員の入れ替わりが激しい


辞めるべきブラック企業を手っ取り早く見極めるなら、離職率を基準にしましょう。
当然ですが、ブラック企業は社員の入れ替わりが激しく、人が長続きしません。

実は私も、休みも給料も少ないブラック企業で働いていましたが、たった1年勤務しただけでほとんどの先輩社員が退職してしまったことがあります。

働く人の入れ替わりはある程度仕方のないことですが、数か月単位で退職者が出るような会社は、やはり欠陥があると考えるのが妥当です。

社内の独自ルールや精神論がある


法律に違反した会社独自のルールがある会社や、到底無理なノルマを課し「頑張れば何でもできる!」と根拠のない精神論を持ち出してくる会社も、今すぐ辞めるべきです。

独自ルールや精神論がある会社は「一般的な社会のルール」を無視しているため、パワハラやセクハラなどが横行しやすい傾向にあります。

一度広まってしまった社内の悪習を改善するのはとても難しく、改善しようと手を尽くすよりも辞めて転職したほうが早く問題が解決できるのです。

辞めるべきと気づいたら即行動!ブラック企業を退職する方法


ブラック企業はできるだけ辞めるべきですが、何の準備もせずいきなり退職届を出しても受取りを拒否されたり、退職後のお金に困ったりするかもしれません。

そこでこの項目では、ブラック企業をスムーズに辞める方法をお伝えします!

節約や転職活動を始める


辞めた後に備え「節約」と「転職活動」を意識しましょう。
まず節約は、退職後の蓄えを少しでも増やす目的で行います。

退職後にお金がないと気持ちにも余裕がなくなり、次の転職先をよく吟味できずまたブラック企業に入社してしまうリスクが高くなるためです。

次に転職活動ですが、今勤めているブラック企業の拘束時間が長すぎて思うように活動できない場合は、ムリに行う必要はありません。

ただし、転職サイトやエージェントの登録は済ませ、いつでも動き出せるよう準備を整えておいてくださいね。

ブラックの証拠は集めておく


サービス残業やパワハラなど、ブラック企業の悪事はできるだけ証拠を集めましょう。

ブラック企業が退職届を受理してくれず労働基準監督署に駆け込みたい時や、不当なサービス残業代を請求したい時など、何か行動を起こしたい時に証拠は必ず役に立ちます。

証拠はあれば心強い味方となってくれるので、明確な目的がなくてもまずはブラック企業の証拠を集めておくのがおすすめです。

ただし、証拠を集めていることがブラック企業側にバレると「訴えようとしている」と疑惑をかけられ、さらにブラックな風潮が強くなってしまう可能性も。

証拠を集める時は絶対にバレないように、こっそり行ってください。

有給日数をしっかり確認


ブラック企業にありがちなのが「有給休暇を取らせず退職させる」という事例です。
そのため、在職中にしっかり自分の有給休暇は何日残っているのか、日数を確認しておきましょう。

有給休暇の日数は給与明細などに記載されている会社もありますが、記載されていない場合は上司に聞けば教えてもらえるはずです。

はぐらかされて教えてもらえない場合は、ネットで有給休暇の日数を計算できるサイトがあるので自分で算出してみてください。

引き継ぎ資料と退職届を作成する


退職のための準備が揃ったら、いよいよ「退職届」を用意します。
しかし退職届と一緒に作成してほしいのが「引き継ぎ資料」です。

退職届だけを出すと「引き継ぎ準備が整っていないなら受け取れない」と言って、退職届の受取りを拒否するブラック企業も存在するため、引き継ぎ資料も一緒に用意しておくのがベスト。

ブラック企業の仕事をこなしながら引き継ぎ資料を作るのは、時間的に厳しいかもしれませんが、最後の追い込みだと思って頑張ってください。

退職届を持って上司に「辞めます」という


退職届と引き継ぎ資料を持って、上司に辞める意思を伝えましょう。
具体的な退職日まで指定して退職の意思を伝えると、話がスムーズに進みます。

同時に、有給休暇にも触れ「取得するつもりでいる」ということを示しておくと、うやむやにされにくくなるのでおすすめです。

辞めるべきブラック企業ほど、あの手この手で社員を引き留めようとしてきますが、勢いに押されて流されないように注意してください。

ブラック企業が辞めさせてくれない時はどうすればいい?


退職の話し合いをわざと長引かせ、なかなか辞めさせてくれないブラック企業も少なくありません。
ここからは、辞めさせてくれないブラック企業への対処法をお伝えしましょう。

何を言われても動じないと心に誓う


中には「辞めたら損害賠償を請求してやる!」など、社員を脅迫してまで退職を阻止しようとするブラック企業もあるようです。

しかし、退職しただけで損害賠償や慰謝料を請求できるわけがありません。
つまり、たとえブラック企業から金銭や立場をおびやかすようなことを言われても、それは単なる脅しであり実際には起こりえないこと。

オドオドしてしまうと余計に付け込まれる可能性もあるので、まずはどっしりと構えることを意識しましょう。

「内容証明郵便」を使って退職届を郵送する


本来、退職届の受取りを拒否する権利は会社にありません。
しかし、どうしても会社が受け取ってくれないというのであれば「内容証明郵便」を使って会社に退職届を送りましょう。

内容証明郵便とは「いつ、どんな内容の文書が、誰から誰に送られたか」ということが保障された郵便サービスです。
内容証明郵便を使って退職届を送ることで、あなたが退職届を提出したという証明になります。

外部機関に頼るという選択も


それでも辞めることを拒否されたり、話し合いが進まなかったりするのであれば、外部の助けに頼るのも一つの手です。

まずは所轄の労働基準監督署に相談して解決を仰ぎましょう。
社員の退職を認めないのは法律違反にあたるため、労働基準監督署から会社に指導してもらえるかもしれません。

また、1日でも早くブラック企業を辞めたい場合は退職代行サービスに頼るという方法もあります。
自分だけでは対処できないと判断した場合は1人で抱え込まず、必ず誰かを頼ってくださいね。

辞めるべきブラック企業の基準をしっかり知ることが大切


ブラック企業と呼ばれる会社の基準と、そんな会社に入ってしまった際の退職手順を紹介しました。
あなたの心身に悪影響を及ぼす可能性が高いブラック企業は、今すぐ辞めるべき危険度の高い会社です。

「自分の会社ってブラック企業かも?」と思ったら、ブラック企業の正しい判断基準を身に着け、自分の会社を見極めてみましょう。

また、ブラック企業だと判断した場合は、コツコツと準備を進め退職に踏み切ることが大切ですよ!

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ごとうゆき(ライター)
ごとうゆき

漫画やアニメ、小説が大好きなアラサー。実は握手会に通うほどのアイドルオタク。恋愛ネタも大好きで、学生時代は彼の心を把握したい一心で心理学を専攻した経験あり。