2021.03.21

産休・育休後のキャリアをどう考える?職場復帰or転職活動のメリット・デメリット

出産は女性にとって本当に大きなライフイベントですよね。もし子どもが生まれたら…今の仕事を続けるか?転職するか?悩む方も多いのでは。今回は産休・育休後に”職場復帰した場合”と”転職活動した場合”のメリット・デメリットを紹介します。

産休・育休後の職場復帰のメリット

1.人間関係ができているので希望を伝えやすい

ある程度なじみの顔ぶれの中に戻るので、あなたの復帰を喜んでくれる人もいるでしょう。
産休前に信頼関係ができていれば、時短勤務などの融通も快く受け入れてくれることも多いと思います。

2.すぐに次の産休・育休を取ることが可能

子どもは授かりものなので、復帰後すぐに懐妊する場合もあるでしょう。
産前の職場に復帰していれば、すぐに次の産休・育休を取ることも可能となります。

産休・育休後の職場復帰デメリット

1.以前のように働けず、肩身が狭く感じる

保育園に通いはじめは子どもの体調不良も多いので、すぐに産休前のように働くのは難しい場合も多いです。
急な早退や欠席で同僚たちに代理を頼むことも出てくるので、責任感が強い女性ほど肩身が狭く感じてしまうこともあります。

2.産休前と同じレベルの結果を求められる

産休前のあなたの実力や働きぶりを知っている職場ですので、以前と同じレベルの結果を期待されます。
実際は育児で時間に余裕がない中ですので、より効率よく結果を出す力が必要となります。

産休・育休後の転職活動のメリット

1.働きやすい会社を選択できる

転職活動によって、より働きやすい職場を自分で選択できるようになります。

例えば、会社の福利厚生の充実度や、先輩ママが活躍しているなど、育児をしながら叶えたい理想のキャリアを自分で選べるのが大きなメリットです。

2.年収が上がる可能性がある

前職のキャリアを活かして転職をした場合、上手くいけば年収が上がる可能性もあります。
復職後は保育費や育児用品など出費がかさむので、年収アップは家計にも嬉しいですよね。

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産休・育休後の転職活動のデメリット

1.すぐに次の育児休暇を取ることができない

産前休暇と産後休暇は法律で定められているので、転職後すぐでも取得できます。
ただし育児休業は、1年以上同じ会社に勤務していないと対象外となります。
以下 厚生労働省の資料の引用となります。
 

【労使協定で育児休業対象外にできる労働者】

  • 雇用された期間が1年未満の労働者
  • 1年(1歳以降の休業の場合は、6か月)以内に雇用関係が終了する労働者
  • 週の所定労働日数が2日以下の労働者 
出典:「育児・介護休業法のあらまし」(外部リンク)

2.保育園が変更になる可能性がある

保育園決定の際に提出した”就労証明書”記載の会社を退職すると、保育認定が無効となります。
退職してから次の会社に所属するまでの猶予期間は自治体によってさまざまです。

必ず退職前に、自治体に猶予期間の確認や必要書類の申請を行うようにしましょう。
また転職後の勤務形態や所得大きくが変わってしまった場合、保育園に預けられる時間や保育料が変更となる場合があります。

自治体によっては転園・退園を求められる場合もあるので、転職前に条件確認を忘れず行いましょう。

3.すぐには自分の希望を伝えにくい

新しい職場でゼロから人間関係を作っていくことになりますので、時短勤務や行事による有給休暇などの希望を最初は伝えにくいことが考えられます。
また、会社によっては入社初年度に時短勤務が活用できない場合もあります。

産休・育休後のキャリアで後悔しないために


子どもが産まれるとライフスタイルは大きく変わります。
出産前には不満のなかった会社でも復帰後に働きにくくなり、転職を選択したくなるかもしれません。

職場復帰・転職活動にはそれぞれメリット・デメリットがありますので、後悔のないようしっかり比較検討したいですね。
ぜひご自分のキャリアを考えるときの参考にして下さいね。

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わかな ゆい(ライター)
わかな ゆい

現役化粧品メーカー勤務のWebライター

東証一部上場の化粧品メーカーで10年以上勤務。美容トレーナー経験があり、コスメ・エステ・メイク・サプリの専門知識が豊富。本業でJMA(日本メイクアップ技術検定)1級、 認定フェイシャルエステティシャン、サービス接遇検定2級、コスメ薬事法管理者の資格保有。現在は経営コンサルタントとして首都圏のエステ店15店舗を担当。

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