2021.10.12

テレワーク導入できる職種は?必要なスキルや不可能な仕事も解説

新型コロナウイルスの影響で、テレワークを導入する企業が増えています。しかし、テレワークが可能な職種は限られており、円滑にテレワークを行うためにはスキルも求められます。この記事ではテレワークが導入できる職種と、必要なスキルについて解説します。

テレワーク導入できる職種7選


まず、テレワークの導入が可能な職種を具体的に解説していきます。

1.Webデザイナー

Webデザイナーは、Webサイトなどのデザインを担当する仕事です。
クライアントからの要望に応え、見た目だけではなくサイトの使いやすさなど全体的なデザイン構築を担います。

パソコンと必要な機材さえあれば、場所は関係なく仕事ができます。
成果物の品質によって人事評価もしやすいため、テレワークに向いている職種といえるでしょう。

Web媒体のデザイナーに限らず、デザイナーやイラストレーターなどもインターネット上でのやり取りが可能なため、テレワークができます。

2.Webライター、編集者

Webライターは、Webサイトなどの記事を執筆する仕事です。
編集者はコンテンツ制作の企画や、記事の編集、校正などを担当します。

Webライターも編集者もデータや記事のやり取りはインターネット上で完結できるため、テレワークでの業務が可能です。

雑誌や職種精機など紙媒体のライター、編集者の場合でも、テレワークで業務を行うことができます。

3.IT系エンジニア

IT系エンジニアとは、具体的にはシステムエンジニアやプログラマーなどといった職種です。
情報工学や、インターネット関連の専門的な知識やスキルを持っています。

システムエンジニアはシステム開発の提案から設計を担当、その設計書をもとにプログラマーがプログラミングしていきます。

どちらも設計やプログラミングなどパソコンを使ってひとりで作業を行うことが多いため、テレワークでの業務が可能です。

しかし、クライアントへの常駐が必要なインフラエンジニアなど、業種によってはテレワークに向いていない場合もあります。

4.カスタマーサポート(顧客対応)

顧客からの問い合わせに対応するカスタマーサポートは、オフィスワークのイメージがあるかもしれません。
しかし、顧客のもとへ直接足を運ぶ必要はなく、すべてのやり取りは電話やメール、チャットなどで完結します。

仕事の手順やマニュアルを把握していれば他の社員とのやり取りも最小限で済み、テレワークにてひとりで業務を行うことが可能です。

5.営業職

営業職は、オフィスワークの中では比較的早くテレワーク化が進んでいる職種です。
もともとひとりで行動し、顧客先への外回りや直行直帰も多かった営業職は、テレワークで業務を行うことが可能です。

商談や交渉はビデオ通話を用いたWeb会議で行うため、顧客先への移動時間に費やしていた時間を有効活用できるというメリットもあります。

6.事務職(総務、経理、人事など)

ひとくちに事務といっても、総務や経理、人事など様々な業務があります。
書類の作成やデータ入力など、パソコンを使ってひとりで作業を行えるためテレワークに適しています。

しかし、金融系システムなど機密情報や個人情報などを扱う場合は、事務職でもテレワークが難しい場合もあります。

7.管理職

管理職は実際に現場で業務を行うのではなく、その名のとおり社員の管理がメインの仕事です。
組織の成果を持続的に出すために、受け持ち部署の進捗状況を把握します。

メールやチャット、ビデオ通話などを利用することによって、テレワークにて社員の仕事量や進捗状況の把握することが可能です。

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テレワーク導入できない職種


テレワークの導入に向いている職種がある一方で、テレワークに向いていない、あるいは不可能な職種もあります。
ここでは、テレワークの導入ができない職種について具体的に解説していきます。

エッセンシャルワーカーと呼ばれる職種

エッセンシャルワーカーとは、人々が日々の生活を送るうえで欠かせない仕事を担っている人のことです。
具体的には、医療、福祉、農業、販売、通信、公共交通機関などに関する職種などです。

テレワークの導入が困難な職種は、ほとんどがエッセンシャルワーカーに該当しています。

生産、製造業

生産、製造業は専用の機械が必要で、作業工程も大人数で行うことが多い仕事です。
また、多くの場合は大量生産を行うため、広大な敷地と大型の機械が必要になります。

そのため現場に出向いての作業が必須であり、テレワークは導入できません。
しかし、生産、製造業のなかでも事務職やマーケティングなどの業務は、テレワークが可能であるといえるでしょう。

接客、販売業

顧客と対面で接する接客業や、物理的にその場にいる必要がある販売業はテレワークの導入が難しい職種です。
コンビニやスーパーマーケット、商店などは接客やレジ打ちに加え、品出し、商品管理などの業務も必要です。

銀行や郵便局、役所などの窓口業務も、テレワークの導入が難しい職種であるといえるでしょう。
しかし、近年はセルフレジやオンラインショップ、証明書の自動交付など、電子化や無人化の動きもあります。

今後は、テレワークの導入が可能になる職種も増えてくるかもしれません。

医療、福祉業

医療、福祉業は、最もテレワーク導入が困難な職種です。
病気やけがで苦しむ患者に対し、遠隔操作で対応するわけにはいきません。

ほとんどの診察や検査、治療は患者に直接会って行う必要があります。
福祉業の場合も同様で、お年寄りや体の不自由な方へのケアは人の手が必要です。

介護用ロボットの開発も進められていますが、状況に合わせた柔軟な対応が求められる現場であるため、完全なロボット化やテレワーク導入は難しいでしょう。

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テレワークに必要な3つのスキル


ここでは、テレワーク業務をスムーズに行うために必要なスキルを解説します。

1.自己管理スキル

テレワークでは、自分自身で業務の進捗状況を把握、管理する自己管理スキルが求められます。
同僚や上司の目が届くオフィスとは異なり、テレワークではサボろうと思えばサボれてしまうことも事実です。

一方で、出勤、退勤がなくオンとオフの切り替えが曖昧になってしまうため、つい無理な作業をして体調を崩してしまうこともあるかもしれません。

体調管理も重要な自己管理のうちのひとつです。

2.ITに関する基礎的なスキル

スムーズにテレワークを行うためには、ITに関する基礎的なスキルが必要です。
テレワークでは、基本的にパソコンやインターネットといった情報通信機器の使用が必須となるためです。

仕事上の連絡も電話やメールに限らず、チャットやビデオ通話が使われることが多くなってきます。

3.文章でのコミュニケーションスキル

テレワークでは、チャットやメールなど文章でのやり取りがメインです。
そのため、文章で正確に自分の意図を伝えるコミュニケーションスキルが必要となってきます。

特に部下に対して指示を出すときなどは、的確にわかりやすく伝えるよう意識しましょう。

テレワーク定着後、働き方の変化は?


テレワークの導入を一時的なものとしてとらえるのではなく、アフターコロナでもテレワークの選択を残す企業も増えてきました。

日本においての「働き方」は、テレワーク導入を機に大きな変化があると予想されます。
ここでは、テレワーク定着後、働き方にどのような変化があるのかについて解説します。

都心部から地方へ人が移動する

テレワークが定着した場合、都心から地方への移住も選択肢のひとつとなるでしょう。
2020年6月に内閣府が行った調査では、「今回の感染症の影響下において、地方移住への関心に変化はありましたか」との質問に、「関心が高くなった」「関心がやや高くなった」と答えた人が、テレワーク経験者の場合約25%と、4人に一人が地方移住への関心を見せています。

出典:テレワークナビ|テレワークで進む地方移住。気になる支援金や事例を解説(外部リンク)


また、個人だけでなく企業も本社機能を地方に移転、分散する動きが広がっています。

共働きや副業が増える

テレワークよって柔軟な働き方が可能になると、共働きや副業の増加も予想されます。
育児中の女性が、テレワークで自宅にいながら1日数時間だけ働くことも可能です。

また、会社員が空いた時間を使って、テレワーク副業をすることもできるでしょう。

テレワーク導入によって働き方が変わる


場所の制約がなく、ひとりで業務を完遂できる業務であれば、さまざまな職種においてテレワークを導入することができます。

一方で、エッセンシャルワーカーを中心に日々の生活に関わる職種はテレワークの導入が困難です。
今後は技術開発やインフラ整備によって多くの職種でテレワーク導入が進み、働き方も大きく変化していくでしょう。

現在就いている職種がテレワーク導入できるかどうかに関わらず、自分の働き方やキャリアについて見直す機会としてとらえてみてもよいかもしれません。

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栖山みやこ(ライター)
栖山みやこ

働く女性の心に寄り添いたいWebライター。自身も結婚、移住など環境の変化によりキャリアや働き方について悩んできた経験あり。趣味は読書とカフェ巡り。

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