潰れる会社に起こる6つの前兆
潰れる会社には、次の6つの前兆があります。
あなたの会社で当てはまることがないか、チェックしていきましょう。
1. 経費削減が強化される
2. 社内行事が中止になる
3. ノルマが上がる
4. 極端な安売りが始まる
5. 希望退職を募る
6. 給料やボーナスがカットされる
潰れる会社の前兆が現れたら、早い段階でキャリアプランを考え直すことをおすすめします。
1.経費削減が強化される
細かな経費を削減することで会社が潰れるのを阻止しようとするケースがあります。
次のような経費削減が始まると、会社側はお金を節約しようとしている可能性が高いです。
・ウォーターサーバーなどを撤去する
・タクシーやバスの利用にルールができる
・カラー印刷を控え、裏紙を使用するよう通達される
潰れる会社では、急に経費削減が始まったり、ルールが異常に厳しくなったりして、極端な変更を言い渡されることが多い傾向です。
2.社内行事が中止になる
会社が潰れるのを防ぐため、会社行事がなくなることもあります。
できる限り支出を抑え、行事への費用や時間を営業にあてて売り上げを伸ばそうという考えがあるためです。
会社が費用を負担していた行事が理由なくに中止になった場合には、財源が厳しくなり福利厚生に回すお金を惜しんでいる可能性があります。
3.ノルマが上がる
ノルマを不自然に吊り上げてくる会社は、潰れる可能性が高いです。
従業員側はノルマをどうにか達成しようと考え、サービス残業を始めることも……。
そうなっては体力的な辛さも感じてしまうでしょう。
また、パートやバイトにまでノルマを課してくる会社は、相当経営状態が悪いと予想できます。
しかし、本当にお金に困っている会社では、ノルマを達成しても従業員に渡す給料やインセンティブを増やせません。
結果的に残業代の未払いにもつながる可能性があるため、しっかりと状況を見極めましょう。
4.極端な安売りが始まる
潰れそうな状況を打開しようと、極端な安売りを始める会社もあります。
「一時的でもいいので現金が欲しい」と考えるためです。
在庫を一掃することで、会社を畳みやすいよう準備している場合も考えられます。
今までになかった安売りを繰り返したり、回数を重ねるごとに割引率がアップしたりしている会社は、お金のやり繰りに困っていると考えましょう。
少し警戒したほうがいいかもしれません。
5.希望退職を募る
会社が潰れる前に希望退職を募って、人員を整理することがあります。
企業の支出の中では、人件費が大きな割合を占めているためです。
社会保険料の一部や手当なども会社が払っているため、正社員を1人雇うのに給料の2倍以上もお金がかかっています。
仮に給料が月額30万円の正社員が15人退職すると、会社側が1年間で節約できるお金は1億円以上。
従業員を減らそうとする動きがある会社には、潰れる前に少しでもお金を節約したいという考えが隠れています。
6.給料やボーナスがカットされる
潰れないよう、給料やボーナスをカットして出費を抑える会社があります。
ボーナスの支給基準は法律で決まっていないため、会社側が調整をしやすい支出です。
これまでは評価に応じて支給されていた賞与が、急に「一律いくら」と決められたり、賞与自体の支給がなくなったりした場合には危険な兆候かもしれません。
給料は、労働基準法によるルールにより簡単には減額できない決まりがあります。
事情を説明し、従業員の同意を得ないと、給料はカットできないのです。
そのため給料のカットが始まったら、会社側の経営は相当辛い状況であると判断できます。
潰れる会社を見抜くには経営面にも注目しよう
会社が潰れるリスクを客観的に判断するには、決算情報などで業績を確認しましょう。
自己資本の割合や現金が極端に少ない会社は、潰れる可能性が高いです。
自己資本や現金が少ないと、お金が本当に必要なタイミングに対処できません。
現金などの自己資本が多いか少ないかは、貸借対照表やキャッシュフロー計算書から判断できます。
1年以内に現金に換えられる「流動資産」を、1年以内に返済しなければならない「流動負債」が上回っている会社は、経営状態が危険であるといえます。
会社の手持ちのお金よりも借金のほうが多い状況です。
コーポレートサイトにアクセスすれば、自社や転職候補先の財政状況を誰でも無料で調べられます。
従業員同士の噂や職場のなんとなくの雰囲気ではなく、第三者目線で会社の将来をチェックしてみてください。
会社が潰れる3つの原因
潰れるほどに会社の業績が傾く原因は、主に3つです。
1. 大きな取引先との縁が切れる
2. 業界全体の環境が悪化する
3. 経営判断のミス
一般の社員には伝わってこない話でも、ニュースや会社からのプレリリースで分かることがあります。
勤めている会社や業界の動きには、敏感になっておきましょう。
1.大きな取引先との縁が切れる
会社自体の業績が良くても、大きな取引先との縁が切れて潰れる場合があります。
一部では、限られた取引先に売り上げを依存している会社があるためです。
・取引先が倒産する
・契約が終了する
・取引条件が変わる
このようなできごとで大口の契約がなくなり、自社も道連れになって潰れてしまいます。
1つの取引先からの受注を専門にしていたことが原因で潰れる会社も珍しくありません。
2.業界全体の環境が悪化する
会社の行動は正しいにも関わらず、業界全体の環境が悪化したことで潰れるケースもあります。
例えば次のような社会的な原因は、自社の経営努力だけでは倒産を防げません。
・原材料の価格が高騰する
・輸出入の規制が増える
・トレンド性がなくなる
たとえば、2020年から2021年にかけては新型コロナウィルスの影響があり、旅行や飲食などの業界で多くの会社が経営危機に陥りました。
3.経営判断のミス
社長が経営判断を誤ったことで、会社が潰れることがあります。
特に数字的な根拠が薄い状態で、社長がワンマンで決めてしまう会社は注意が必要です。
計画性のない新規事業をスタートさせたり、感情的な人事異動を繰り返したりすると、経営はやがて傾きます。
「社長だから絶対に最適な判断ができる」とは限りません。
会社が潰れる前兆を感じても慌てて退職するのはNGな4つの理由
会社が潰れる前兆を感じても、あえて退職しない選択をしたほうが良い場合も。
こちらでは、慌てて退職するのがNGな理由を4つ紹介します。
1. 潰れない可能性があるから
2. 転職先を紹介してもらえることがあるから
3. 「潰れそうだから辞めた」では転職理由として不十分だから
4. 会社都合の退職にできるから
潰れそうな会社で働き続けるべきか迷っている方は、ぜひ今後の行動を決める参考にしてください。
1.潰れない可能性があるから
潰れる会社の特徴にあてはまっても、正式な発表がない限り倒産しない可能性が残っています。
不安を感じても会社がすぐに潰れない理由は、主に3つです。
・これから融資を確保できることがある
・節税のためにあえて赤字経営に見せている
・グループ企業に合併される予定がある
合併などの経営判断は、役員同士でのみの情報共有にとどまることがほとんど。
一般の社員にまではギリギリまで伝わらないことも多いです。
上層部が何か動いている気配はないか、新しいシステムを導入し始めたりしていないかなど、合併の可能性も見極めておきましょう。
2.転職先を紹介してもらえることがあるから
会社が潰れる際、転職先を紹介してもらえることがあります。
グループ企業や親会社に移籍できるよう、会社側が調整してくれることがあるためです。
会社側からの斡旋であれば、今までと近い業界・同じくらいの勤務条件で働ける可能性が自力で転職するよりも高いでしょう。
もちろん、全ての会社で転職先を斡旋してくれるわけではありません。
しかし、急いで退職の意向を固めると紹介のチャンスを逃してしまうので、状況をよく観察しておきましょう。
3.「潰れそうだから辞めた」では転職理由として不十分だから
「転職活動に専念するため、潰れそうな会社を早めに辞めました」では、転職理由としては不十分。
次の会社でも「不安を感じたらすぐに辞めてしまうのでは」と採用担当者にネガティブな印象を持たれてしまう可能性があります。
潰れそうな会社に残りたくないと考えても、辞めるのは妥当性の高い転職理由を考えてからにするのがポイントです。
・キャリアアップのため
・新しい業界にチャレンジしたかったため
このような、会社の経営面に触れないような転職理由を見つけて面接に挑むことをおすすめします。
4.会社都合の退職にできるから
会社が潰れるという正式発表があるまで待つと、「会社都合」として退職できる可能性が高いです。
会社都合とは、従業員側に責任がない理由による退職のこと。
企業の倒産での解雇の場合、従業員側の希望で退職したわけではありません。
そのため、自己都合退職よりも失業手当の受給などで優遇されます。
会社によっては退職金が上乗せされたり、手当が支給されたりすることも。
金銭面がより良い方向に動くのは、転職活動が難航して収入が途絶える可能性を考えると安心できますよね。
さらに、会社都合の退職であれば、転職活動時に退職理由でマイナスなイメージを持たれにくいなど、メリットを多く受けられます。
会社が潰れる気配を感じたらまずは事実確認を
潰れる会社では、人件費や経費を削減して、財政を立て直そうとする動きが始まります。
経営面への不安があれば転職を決断してもOKです。
しかし会社が潰れそうだからといって、慌てて退職するのは避けたほうが無難。
「潰れるのでは？」という噂だけで行動を起こすと、会社側から転職先の斡旋を受けるチャンスや、“会社都合”という有利な退職理由を得られなくなってしまうためです。
まずは上司に事実確認をしたり、会社側からの正式発表を待ったりして、思い込みによる突発的な退職は避けましょう。
