入社しないほうがいい会社の特徴10個！簡単な見極め方も紹介

入社しないほうがいい会社にはどんな特徴がある？チェックポイント10個

入社しないほうがいい会社には、優良企業とは異なる特徴があります。入社しないほうがいい会社にはどのような特徴があるのか、チェックしたいポイントを確認し、転職活動に役立てましょう。

常に求人を出している

入社しないほうがいい会社は、労働条件や人間関係が悪く退職者が多いため、常に求人を出していることが特徴です。

転職を検討している場合は、可能な限り早めに求人の確認を開始し、常に求人を出している会社がないかチェックしておきましょう。

給料の内訳が不明瞭

求人のなかには、通勤や資格手当を含めた金額を「基本給」と掲載していることがあるため注意が必要です。

様々な手当が加算された金額では、実際の手取り金額が求人に掲載されている金額よりも非常に低くなる場合があります。

最低基本給と最高基本給の差が大きい

会社の求人情報には、必ず給与が記載されています。
しかし、求人のなかには「月収20～60万円」など、最低基本給と最高基本給の幅が差が大きいことがあります。

最低基本給と最高基本給の差が大きい場合には、一部の従業員が手当は昇給などが加えられ、「1ヶ月だけ60万円支給された」という可能性が高いでしょう。

通常は20万円、または20万円以下の給与というケースがあるため注意が必要です。

従業員の勤続年数が短い

従業員が働いている期間が短いと、長期間働きにくい会社だということです。

設立したばかりの会社では勤続年数が短いことは当たり前ですが、設立からある程度時間が経っているにも関わらず従業員の勤続年数が短い場合は、入社しないほうがいいでしょう。

従業員の平均年齢が高め

従業員の平均年齢が高い会社は、若手社員がすぐに退職してしまい、自然と平均年齢が高くなっている場合があります。

若い社員がすぐに退職する理由はセクハラやパワハラ、年功序列など、企業のあり方そのものが古いといった可能性が挙げられます。

若い社員がすぐに退職し、年配の社員だけが残るようでは体質が変わりにくいため、入社しないほうがいいでしょう。

若い従業員が多い

若い従業員が多いと、面倒な上司がおらず働きやすいのではと考える方もいるでしょう。

しかし、実際には退職者が多く、従業員が入れ替わっており、常に新しい若手社員がいるという状況かもしれません。
そのため、「若い従業員が多い」「未経験歓迎」といった内容をアピールしている会社には注意しましょう。

休日出勤の日数が多い

休日出勤の日数が多いと、業務効率が悪い会社の可能性があります。休日出勤をしなければならない状態になっている場合、従業員ではなく上司や経営陣の業務効率が悪いともいえるでしょう。

平均すると休日出勤の日数は最大120日ほどですが、会社によっては120日よりも大幅に休日出勤の日数が多く、就業規則に記載されている休日分の休みをもらえていないケースもあります。

休日出勤の日数が多いと、自分の健康面だけではなく恋人や友人家族との関係にも悪影響を及ぼすため、十分に注意が必要です。

採用人数が不自然に多い

会社の求人には、採用予定人数が記載されています。採用人数が明らかに多いと感じる場合には、入社しないほうがいい会社だといえるでしょう。

採用人数を多くする理由が事業拡大目的であればいいですが、退職者が多い場合もあります。退職者が多いということは、会社に何らかの問題がある可能性が高いため、入社しないほうがいいでしょう。

会社の資産や売上が少ない

会社のウェブサイトをチェックすると、会社が赤字か黒字かを確認できます。

資産や売上が少ない会社は経営が安定しておらず、給与や昇給、賞与にも悪影響を及ぼす可能性があるため、入社しないほうがいいでしょう。

「上司の意見が絶対」という企業体質

トップの力量が高いのであればいいですが、全てのことを経営陣が決めてしまい、部下の意見は聞かないという企業体質が確認できた場合には入社しないほうがいいでしょう。

全てのことを経営陣が決定している会社は従業員の不満が募りやすく、職場の人間関係や雰囲気もよくないケースが多いです。

従業員に決定権がなかったり意見が取り入れらなかったりすると、単純作業を繰り返しているだけになり、仕事に対するモチベーションも下がります。

また、キャリアにも影響を及ぼすでしょう。

監視カメラが設置されている

従業員を監視する目的で、カメラを導入している会社が存在します。

従業員の仕事の仕方や不正を行っていないかなどを監視する目的ですが、従業員を信用していない上司がいるということであり、職場環境がいいとはいえません。

個人情報の観点でも問題があるため、監視カメラを導入している会社は入社しないほうがいいでしょう。

ウェブサイトを雑に作っている

ウェブサイトは、会社のことを知ってもらい、アピールするためにも重要なツールです。

近年は、インターネットで様々な情報を収集する時代です。ウェブサイトに基本的な情報が載っていない、デザイン性が低く閲覧しにくいという場合には、インターネットリテラシーも低いといえます。

従業員が非常に少ない

従業員が非常に少ない場合、人件費を抑えるために従業員を少なくしている可能性があり、残業代が支給されなかったり給料アップも見込めなかったりといったことがあります。

つまり、ブラック企業の確率が高いため、入社しないほうがいいでしょう。

入社しないほうがいい会社を見極める方法：社内見学編

ウェブサイトや求人情報だけで、入社しないほうがいい会社かどうかを見極めるのは困難です。

しかし、入社する前に社内見学が可能な会社も存在します。職場の雰囲気を実際に確認できるため、社内見学の機会を利用して、入社しないほうがいい会社かどうかを見極めましょう。

社内見学でチェックしたいポイントと、注意点について紹介します。

挨拶をしない

挨拶は、人と人がコミュニケーションを取る際の基本的なマナーです。

社内見学をしていても従業員が挨拶をしない場合には、日頃から従業員同士が挨拶をしていない可能性があります。
人間関係や職場の雰囲気は働きやすさに大きく影響するため、従業員が丁寧に挨拶をしてくれる会社かどうかを確認しましょう。

従業員が疲れた顔をしている

見学の際に、従業員の表情も確認することが大切です。従業員が疲れた顔をしている場合は、業務が非常に忙しい、またはやりがいがない仕事をしているケースが考えられます。

従業員が疲れた顔をしている場合、実際に入社したら自分も同じように疲れた表情で仕事をすることになる確率が高いでしょう。

職場が不衛生

職場が清掃されておらず、不衛生だと感じるような環境は、従業員の職場を大事にしていないという表れでもあります。

普段から職場に感謝をしていたり仕事を楽しんでいたりすると、周囲の物を片付けたり働く場所をきれいにしようと考えるものです。

職場が不衛生だということは、会社への感謝や職場を大切にしたいという気持ちがない可能性があるでしょう。会社や仕事に魅力がないのかもしれません。

入社しないほうがいい会社を見極める方法：面接編

入社しないほうがいい会社かどうかを見極めるためには、面接の内容や面接官の様子もチェックしましょう。

面接官のマナーが悪い

面接官のマナーが悪い場合は、入社した後も指導の仕方が雑になったり、最悪の場合はパワハラを受けたりする場合があります。

初対面なのに敬語を使わない、上から目線で話すなど、マナーが悪い従業員が面接を担当している場合は入社しないほうがいいでしょう。

面接後の連絡が遅い

面接をした後、応募者は「面接を通過できたかどうか」など、不安な気持ちを持ったまま会社からの通知を待っている状態です。

入社を希望し、面接を受けた人の気持ちを考えず「連絡をする」といっていた期日に連絡がない場合は入社しないほうがいいでしょう。

さらに、面接の日程を決める際にも、応募者のスケジュールを考えず急な日程で面接の案内をしてくる場合には注意が必要です。

面接官がいない

面接担当者に急な用事が入ったり、スケジュールが変わったりすることは珍しくありません。

しかし、担当する面接官が当日対応できなくなった段階で、早めに連絡を入れる、もしくは他の従業員が面接を代行するといったことは可能です。

応募者が来社してから面接官がいないことを伝え、面接の日程を変更するといった非常識な対応を取る会社には入社しないほうがいいでしょう。

従業員のモチベーションを質問する

面接の際には、従業員の「仕事に対するモチベーションが何か」を質問しましょう。

モチベーションは、該当の会社に入社し、働くことのメリットや魅力が何かを知るということにもつながります。
会社の価値観を知ることにもなるため、曖昧な回答ではないか、スムーズに答えられるかどうか、面接官の回答を確認しましょう。

業務スケジュールを質問する

朝礼があるのか、どのように業務を進めるのか、残業は多いのかなどは、1日の業務スケジュールから判断することが可能です。

質問する際には、「前に働いていた会社では朝礼があったが、御社は朝礼を行うのか？」など、前職でのスケジュールを含めて質問しましょう。

また、時期ごとに1日の業務スケジュールが異なるケースも多いため、1ヶ月のスケジュールや時期ごとのスケジュールについても質問するのが理想です。

さらに、飲み会や勉強会など、仕事以外のスケジュールも質問できれば、人間関係についてある程度判断できます。

社内見学や面接以外で入社しないほうがいい会社を見極める方法

社内見学や面接以外の方法で、入社しないほうがいい会社を見極めるポイントを紹介します。

口コミをチェックする

会社の口コミとして投稿されたものが必ずしも事実ではないことは理解しつつ、参考程度に口コミを確認しましょう。

面接時に口コミで書かれている内容が本当かどうかを質問できたり、面接官に確認しておいたほうがよい内容を考えたりする際にも活用できます。

従業員と話をする

入社しないほうがいい会社なのか、自分に合っている職場なのかを見極めるためには、実際に働く従業員と話をすることがポイントです。

面接の際に、社内見学だけではなく「同年代の従業員と話をしたい」と希望してみるのも良いでしょう。
大きな会社の場合は、部署が違えば雰囲気も違うため、希望する部署で働いている従業員と話をしたり、他の会社でも業務内容が似ている知人や友人に話を聞いたりするのも有効です。

避けたほうがいい会社に入社してしまう理由とは？

避けたほうがいい会社に入社してしまう理由のひとつは、転職活動に失敗することです。入社しないほうがいい会社を避けるための、転職活動のポイントについて確認しておきましょう。

前職とは規模が違う会社に転職する

中小企業と大企業では、業務の流れや職場の雰囲気が大きく違うケースは珍しくありません。

自分の意見を聞き入れてほしいなど、仕事のやりがいを求めて大企業から中小企業に転職する場合や、安定性を重視して大企業に転職する場合、業務内容や業務の進め方、人間関係が大きく変わり、「入社しないほうがよかった」と後悔するケースも多いです。

しかし、規模が違うところに入社することそのものが問題なわけではありません。環境が大幅に変わることを理解したうえで入社できれば、「入社しないほうがよかった」と後悔することはないでしょう。

急いで転職活動をする

転職をすると決めた際、「早く終わらせたい」と焦る気持ちから、急いで転職活動をするケースがあります。

焦った気持ちのまま転職活動をすると、給与や業務内容など基本情報だけに注目してしまい、他のチェックポイントを見逃すことにつながるでしょう。

結果として、避けたほうがいい会社に入社する確率があがります。

まとめ

求人情報を確認すれば、入社しないほうがいい会社かどうかをある程度判断することが可能です。

しかし、求人情報に記載されている内容だけでは判断できないと感じる場合、社内見学や面接時で現場の雰囲気や対応をチェックする必要があります。

また、転職活動を焦らないことも大切です。入社しないほうがいい会社の特徴を理解したうえで、慎重に転職活動をしましょう。