テレワークできない仕事とできる仕事、業務7選！

テレワークに向いている業務の特徴2つ紹介

テレワークに向いている業務には、2つの特徴があります。
1つ目は、仕事の内容が外部に漏れないか。

2つ目は、1人ででできる業務であるか。
上記で紹介した2つの条件が満たされている場合であれば、テレワークに向いている業務だと言えます。

仕事の内容が外部に漏れないようセキュリティに問題が無いか

テレワークで仕事をする場合、上司などと連絡のやり取りはチャットやビデオ通話を使用することになります。
主にクラウドを使ってデータを管理することが多くなってきます。

その為、情報が漏れてしまう可能性もあることを考えていなければいけません。
情報が漏れないように、セキュリティは問題ないか確かめる必要があります。

セキュリティが万全であるという企業は、テレワークに向いていると言えます。

1人でできる業務であるか

テレワークは、自宅で一人っきりで仕事をする、という環境になります。
対面でやり取りする必要がないという仕事は、テレワークに向いていると言えます。

1人でできる仕事としては、WebライターやWebデザイナー、エンジニア、などの仕事が良く挙げられます。
人と対面で会わなくても、チャットやビデオ通話などで仕事の内容を共有できれば、テレワーク出来ます。

また、営業職でもテレワークに向いていると言えます。
最近は、営業も電話でアポを取り、オンラインで営業する企業も増えています。

テレワークできない仕事

テレワークにはどうしても向いていない仕事もあります。
例えば、機械などを扱う必要がある、生産・製造業、商品などを運搬する運送業。

その他にも接客業、販売業、医療業などは、テレワークではどうしても難しいでしょう。
下記で詳しく解説していきましょう。

生産・製造業

生産・製造業はテレワークが難しいと言われています。
専用の機械が必要だったり、工場で商品の製造や組み立てをする仕事はテレワークには向いていません。

テレワークするとなると、自宅に機械などを持ち込まなければなりません。
自宅だと作業出来ない、という人がほとんどです。

また、ものをつくる仕事なので、現場でしか作れない、といった職人さんたちが多かったりします。
製造・生産業の企業の事務仕事などは、テレワークでもできると思いますが、現場仕事となるとやはりテレワークは導入できない、という人がほとんどです。

運送業

通販など購入した時に商品を自宅まで運んだり、機材など企業に運んだりするのに必要な仕事が運送業です。
運送業は商品などを運ぶのが仕事なので、とてもテレワークができるような職種ではありません。

また、運送業によっては、商品をいくら運んだかで報酬が決まる、出来高制のところもあります。
運送業の事務作業なら、仕組みを作ればテレワークは可能になる場合もあるでしょう。

接客業

接客業は、お客様とコミュニケーションを取ることが求められる仕事です。
お客様あっての仕事だとも言えます。

そうなると到底テレワークでは仕事になりません。
ですが、最近では書類や飲食店の注文などはセルフ化になっている企業もあります。

また、ある飲食店では、注文した料理をロボットが運んできてくれるところもあるようです。
今後、テクノロジーが発展していけば、接客業もロボットがする時代になるかもしれませんね。

販売業

洋服などの販売業は、商品をより良く見せる為に、店内のディスプレイなどに工夫する仕事です。
また、接客も必要になり、お客様とのコミュニケーションも大切になってきます。

最近ではアパレル店でも機械がレジするようになったりしています。
ですが、販売業でテレワークを導入するのは難しいと言えるでしょう。

医療業

医療業は、患者さんと対面で診察や心療する必要があります。
ですが、最近では、ビデオ通話などで遠隔診療や診察している病院もあります。

そういった診察では画像解析やセキュリティの問題があるので、テレワークできない、という病院がほとんどです。
医療業でも、心療内科などだと、オンラインで診察するケースもあるようです。

心療内科などだと、比較的オンラインでも仕事ができるという病院もあります。
ですが、一般的には、医療業でテレワークするのは難しいでしょう。

公務員

公務員は、警察や消防、小・中・高校の教員、市役所の職員と仕事の幅が広いですが、どの職種もテレワークでは難しいでしょう。

どの仕事も人相手の仕事である場合が多く、また、情報の重要性から考えてもテレワークは難しいと言えます。
公務員でも一部の職種では、テレワークを導入しているところもあるようです。

介護職

介護職は、お年寄りを介護する仕事なので、とてもテレワークでは難しいでしょう。
入居者とコミュニケーションが求められる仕事です。

また、入居者の家族とも話をする機会が多くなるので、そういった意味でもテレワーク導入が難しいでしょう。
しかし、介護事務などのバックオフィス系の仕事だと、テレワーク導入している施設もあります。

テレワークできる仕事

テレワークできる仕事には、システムエンジニアや営業職、プログラマー、カスタマーサポート、コールセンターなど、自宅で1人っきりでできる仕事が挙げられます。

下記で詳しく見ていきましょう。

システムエンジニア

システムエンジニアは、開発業務のスケジュールを組んだり、クライアントとの打ち合わせが仕事です。
打ち合わせやスケジュールは、パソコンがあればできる仕事が多いので、テレワークに向いている仕事といえます。

チャットなどの打ち合わせでは、主にチャットツールを用いて仕事をすることがあります。ネットワークエンジニアの仕事は、ネット上で完結できる仕事が多いので、人とのコミュニケーションも少なくてすみます。

営業職

営業職と言うと、一見テレワークに向いていない、と感じる人もいます。

外回りが多い営業職だとテレワークできないように思いますが、営業職の仕事は外回りだけでなく、資料作成や顧客のメール対応も仕事です。

そういった仕事は在宅でもでき、外回り以外の仕事は在宅でするという企業も増えてきています。
またそういった事務仕事は、外回りの時間の合間にする、など工夫して仕事をすると効率的に作業できます。

プログラマー

プログラマーの仕事は、設計図を見て、システムやソフトウェアを組むことです。
基本的にパソコンを使っての仕事になります。

また、プログラマーは対面で打ち合わせをする必要がない場合もあるので、テレワークに向いている仕事と言えます。
連絡ツールとしては、チャットワークやビデオ通話などで行う場合があります。

カスタマーサポート、コールセンター

カスタマーサポートは、顧客が困っている場合に対応することが多い仕事です。
顧客からは、電話やメールで問い合わせが届くことが多く、テレワークでもできる仕事と言えます。

コールセンターは、企業などに電話営業をしたり、顧客からの問い合わせに対応したりする仕事です。
電話営業も自宅でパソコンを使ってできる仕事なので、テレワークに向いています。

事務職

事務職もパソコンがあればできる仕事なので、テレワークに向いています。
仕事内容は主に、データ入力、データチェック、資料作成、データファイルの作成、業務マニュアルの作成などがあります。

いずれの業務もパソコンがあればできる仕事なので、今後はテレワークが進む仕事と言えます。

Webライター

Webライターとは企業や個人のホームページやブログの記事を執筆する仕事です。

クライアントとのやり取りはチャットやビデオ通話などで行うことが多いので、パソコンさえあれば、仕事ができてしまいます。

また、記事作成の際のリサーチも主にパソコンで調べて作成する方法がほとんどです。

コンサルタント業

コンサルタント業とは、会社全体の変革を支援する仕事のことです。
企業などが抱える問題に対して、中立的な立場から問題を分析し、その問題を解決に導く仕事でもあります。

コンサルタント業は、企業などとビデオ通話でやり取りすることもできます。
なので、テレワークに向いている仕事と言えます。

テレワークできない理由と解決方法

テレワークができない理由としては、対面でのコミュニケーションを要求されたり、セキュリティに問題がある場合、勤怠時間が管理できない、と言ったことが原因として挙げられます。

ここからは、テレワークできない理由と解決方法について、解説していきたいと思います。

対面でのコミュニケーションが必要

テレワークできない仕事では、対面でのコミュニケーションが求められる場合があります。
ビデオ通話などではコミュニケーション取れない職種なので、テレワーク導入が難しいと考えられています。

また、対面ではないので、情報をリアルタイムで共有することが難しいと考えている企業もあります。

セキュリティに問題がある

社内で取り扱っている情報をテレワークにすることによって、情報漏えいの可能性がある、と考えている企業もあります。

セキュリティが整うまでの仕組みが作れていなかったりといった問題もあり、テレワークの導入に踏み込めていない場合があります。

勤怠時間の管理が難しい

テレワークすると、社員1人1人が上司の目に届かない場面が多くなるので、勤怠時間の管理が難しくなる、といった問題も発生します。

もちろん、オンライン上で勤怠時間の管理がいき届いている企業もあります。

社内対応が必要な業務があるから

社内対応が必要な職種の場合もテレワーク導入が難しいといえます。
例えば、製造業や生産業、介護職、医療職などは社内出社が必要です。

今後もテレワーク導入は難しいと考えられます。

まとめ

テレワークできない仕事には、社内でのコミュニケーションが必要な場合や社内で作業することが多い仕事が挙げられます。

ですがコロナの影響もあり、これからますますテレワークを導入する企業も増えてくるでしょう。
これまでテレワークができないといった企業でも、やり方を工夫して導入できるような体制を整えることが重要な課題ではないでしょうか。